ストレスチェック制の導入を契機に 産業衛生をサポート 2016.6.29 日経新聞掲載
大学を早期辞職することを後押しした理由の一つが これです！！
職場のメンタルヘルスケアですが、ほぼ10年の検討期間を経て、平成27年12月1日からストレスチェックが職場で義務づけられました。血液や心電図など健診検査項目の一つとして、ストレスチェックが加えられたと誤解されがちですが、事業所がメンタルヘルス推進に責任を負うことが明確化された、産業衛生における重要なターニングポイントだと認識しています。
今や長期療養の大半を占める精神関連疾患が今後「労働災害」として認められる機会が急増する可能性も含めて、事業所がこれを契機に、メンタル面への取り組みを充実強化していくことが余儀なくされています。またこれまでの健診機関が、結果を返して“一丁上がり”的ないわゆる「検診屋」から、事業所の産業衛生を一緒になって推進するパートナーとして蘇るチャンス到来とも認識しています。産業医も事業所内診療所もしくは単なる名ばかりの位置づけから、メンタルヘルスへの関わりが重視され、その推進大きな責任を負うことになりました。
労働衛生コンサルタントとして、健診機関や産業医（スタッフ）と事業所、医療機関その他関連機関の連携を推進し、地域の限られた資源を有効に活用するマネジメントの役割の重要性を痛感しています。スタート時の混乱は避けがたいですが、この気をチャンスに産業衛生の推進に取組んでいきたいと思います。
