地域包括ケア時代の“住む・住まい”をどう考える～医学書院『週刊医学界新聞』座談会～
9月23日（土）18時30分から、東京都文京区本郷の医学書院会議室にて、『週刊医学界新聞』3249号（2017年11月20日発行予定）
当新聞は、私のところにも届いておりますが、全国の病院・大学・医育機関等に約6万部発行しているそうです。（http://www.igaku-shoin.co.jp/paperTop.do）。
座談会のコンセプトは、「住まいを知り、地域に向き合う（仮題）」で、①地域包括ケア構築に向けた現状と課題 ②地域包括ケア推進に「住まい」の視点はあるか ③「住まい」を見据えた、これからの医療・介護連携の形とは等々を論点に、地域包括ケアの構築を前に、医療提供者側が患者の居宅や住む地域の実態を知らなければ真の地域連携は生まれないのではないか。「住まい・住まい方」は地域包括ケアの土台であり、社会保障政策の中でも重要な位置付けになる。在宅復帰率向上に向けた課題や「病院から地域へ」が進まない障壁、地域や住まいにどのような問題があるのかなどについて，「住まい」を切り口として議論し、医療者が地域にどう向き合えばよいか提言するという企画となっています。
座談会メンバーは私を含めて4人。髙橋紘士先生（一般財団法人高齢者住宅財団特別顧問）の司会進行で、伊原和人先生（厚生労働省大臣官房審議官・医療介護連携担当）、宇都宮宏子先生（在宅ケア移行支援研究所 宇都宮宏子オフィス）と共に、あっという間の2時間でした。
内容については、「住まいとは住むスペースではなく、自分らしく生きて死ねるための、自助・共助がエンパワメントされる環境であり、個々人だけでなく、コミュニティーの醸成を重視した、地域づくりの一環として考えるべきものである。」等々・・・乞うご期待！ 私自身、論客ぞろいの座談会がどのようにまとめられるか、11月20日の発刊が楽しみです。
