大学教育は変わっていくだろうか~愛媛大学医学部特別講義

4月19日(月)は、愛媛大学医学部の疫学予防医学教室の三宅吉博教授から、4年生を対象とした特別講義にお招きいただきました。辞めた人間が出入りするのは、未練がましいような“拘り(ロマン)”もあって、本当に久しぶりです。「地域包括ケア時代と公衆衛生」というテーマで、約60分間、医療者として公衆衛生を理解し実践することの大切さを伝えるために、熱弁して参りました。私が学生時代(既に40年余り前ですが)とは随分異なり、出席率はほぼ100%で、居眠ったり早退する学生もほとんど見られません。講義するものにとっては、確かに快適な環境になりました。講義室満杯の100人余りの学生の中には、私の方を注視して、懸命にノートをとる者も少なからず見られ、講師にとっても、やらされ感覚はなくなり、モチベーション高く講義ができますね。

大学教育は今も昔も、先進的・専門的医療が最重視され、全人的と言われ続けている割に、疾病管理中心の内容です。微力であることは重々承知ですが、一矢を放つ意気込みで、今回も臨みました。特に医療は生活資源であり、疾病管理ではなく、その人らしい生き方を支援することが役割であること、社会的弱者ケアから、社会的弱者を産み出さない、むしろ社会で貢献できるような人たちを育成支援することの大切さなどを伝えました。地域包括ケア時代の地域づくりは、まさにヘルスプロモーション理念の実践であり、これらへの正しい理解をもって、今後活躍してくれることを祈念して、できるだけインパクトのある講義をしたつもりです。その甲斐あってか、講義終了後には、質問や感想を伝えるために、学生たちが列を作ってくれたのは、正直嬉しかったですね。将来彼らと仕事ができることを期待して、まだまだ現役第一線でやっていこうと、改めて思った次第です。

今年度のスタートは北海道から~南そらち医療セミナー~

4月13日(金)18:30から、北海道グリーンプラザ・ホテルサンプラザにおいて、南そらち医療セミナーが開催され、はるばる?お招きいただきました。雪こそ降りませんが、まだまだ春は遠い感じの北海道、今年度最初の県外講演として、身が引き締まる思いです。フリーになって毎年4月は、それまでの過密スケジュールが嘘のような閑散期になり、今年も今日まで県外講演がありませんでした。

3月24日以来の3週間ぶりの講演ですが、今年度も“ステージ”を意識して、受講者をエンパワメントできるよう臨みました。テーマは、「入院前から退院支援:生活に戻すための多機関・多職種連携~平成30年診療報酬同時改定のポイントから~」で、空知地域の在宅医療や地域連携に関わる医師・看護師・MSW?ケアマネ他、約40名が参加されました。今年の2月からは、今回の医療介護報酬同時改正を意識して、地域包括ケアシステムの真意と、今後の流れ、目指すべき方向などについてお話しています。お世話いただいたのは“テルモ”で、生活を支える医療を重視してこれまで展開してきた企業方針が、地域包括ケア時代を迎え、追い風が吹いている企業です。約15年前、愛媛大学病院でどのように展開していこうか考えていた折から、“テルモ”にはいろいろご支援いただきました。北海道で協働するとは当初考えておりませんでしたが、今後とも“テルモ”とのご縁を大事にしたいと考えています。

久しぶりということを忘れて、約60分の講演時間は、今年度のバージョンアップにつながる機会となりました。岩見沢医師会長の竹内文英先生と、講演会後ワインを交わしながら、いろいろお話ができたことも有意義でした。今年の11月、医師会がマネジメントして、行政や地域中核病院に声をかけ、講演会を開催するとのことで、再度うかがうことになりました。

四国であろうと、滋賀や三重であろうと、東京や大阪であろうと、そして北海道であろうと、悩んでいることには変わりありません。目の前の課題解決に振り回され、やらされ感覚が強くなり、肝心の目指すべき地域づくりに意欲がわかない状況です。私の役割は、目的共有への動機づけと、意欲を引き出すマネジメントです。MSSEプロセスをしっかり身つけていただいて、受講者が地域のリーダーとして、私の役割を地域に広げていただくことを、心から期待しています。今年度のスタートを、北海道の皆さんのお陰で、順調に切ることができました。今年度も、地域包括ケア時代の語り部・走るヘルスプロモーションを意識して、やりたいことを、“ステージ”として、やっていきたいと思います。

北海道にくると・・・グルメですね! まだまだスケジュールが詰まっていないからこそ、今回は1日余分に宿泊して、大自然とともに味わいました。

 

 

札幌研修会も予定人数30名を上回る~2017年度日総研後期研修すべて無事終了~

3月24日(土)の札幌研修をもって、今年度の日総研後期研修を無事終えることができました。東京を皮切りに、仙台、大阪、福岡、広島、そして札幌と全国6ブロックで、「多職種・多部門協働で入院前から取り組む退院支援およびケースメソッド体験」をテーマにして、地域包括ケア時代をマネジメントする、ファシリテーター支援に取り組んで参りました。ケースメソッド的検討を身に着けることで、目的志向型の人材を地域に増やし、彼らがリーダとなって、病院や地域をエンパワメントすることで、この時代を活き抜く地域力が向上すると妄想して、毎回楽しんで約5時間の講演と実習を行ってきました。後半の福岡からは、30年の同時改正の内容を加えて、地域包括ケア時代の目的志向型で考えれば、診療報酬は預言できる(将来は自ずと見えてくる)ことを追加いたしました。高い受講料を払っていただいて参加されていることもあって、皆さんそれぞれすごい熱意と学習欲をもっておられ、講師としても素晴らしいシチュエーションです。トータルで約200名の参加をいただきましたが、ほぼ全員が(一部を除く)満足したと、アンケートでもお答えいただき、この半年を振り返り、多少なりとも充実感を持つことができました。日総研の関係者の方々、また受講者の皆様、誠にありがとうございました。

日総研との出会いは、日総研福岡支部の小笠原逹哉氏からが始まりでした。8年ぶりの開催となった2015年の日本医学会のメインシンポジュームで、「地域包括ケア時代の医師の使命」をテーマに、私がお話をさせていただいたことがきっかけでした。つい口を滑らして(笑)、「生活に戻せない医療は無駄だ!」とスライドにない言葉を発してしまったことを、小笠原氏は講演後に駆けつけて高く評価していただいたことが、今のご縁につながりました。昨年は、総合診療サポートセンターを立ち上げ運営してきた、私の戦友:青山百合子氏とのコラボによる全国行脚や、「地域包括ケア時代の地域に根ざした医療の創り方」の発刊など、小笠原氏及び日総研には大変お世話になりました。来年の日総研の研修計画はまだありませんが、日総研との出会いが、私にとって原動力になったことは間違いなく、今後も日総研から熱いリクエストがかかるように、研鑽してまいりたいと思います。

 

緩和ケアチームが牽引する地域連携~広島市立安佐市民病院からの発信~

3月18日(日)10:30~ 安佐区民文化センターにて、広島市立安佐市民病院地域連携講演会が、病院関係者や安佐地域の医療福祉関係者の参加のもと開催され、講師としてお招きいただきました。講演の座長をしていただいた安佐市民病院の平林直樹院長は、以前医療マネジメント学会愛媛支部総会にお招きしたご縁があります。当病院は地域のがん拠点病院でもあり、緩和ケアを軸足に、生活に戻すための地域連携に先駆的に取組まれており、既に入院前から退院支援をスタートされております。緩和ケアに関わっている医療者は、Peaceプログラムの普及や、アクティブ・ケア・プラン(ACT)の推進を通じて、QOL・QOD等生活を重視した連携には、極めて関心が深く実践もされています。安佐病院もまさにその典型で、今後非がんも含めて、あらゆる患者を対象に、生活を重視した地域連携を推進していこうという思いで、今回の企画がされたとのこと、大変心強く、モチベーション高く講演に臨みました。

テーマは、『地域包括ケア時代』生活に戻すための医療と多職種連携~元気高齢者が地域を創る担い手となるために~です。地域包括ケア時代における医療・介護そして行政は、社会的弱者ケア重視で取組んできたこれまでを180度変えて、社会的弱者となりがちな方々がその人らしく生きていくために、むしろ社会に貢献する地域の担い手として支える、まさに元気高齢者等を育成する役割に切り替えていかなければなりません。してあげ型では自助共助は引き出せず、依存を助長するばかりです。日々の課題解決型の活動を見直し、目的達成型に切り替え、医療の目的は何かを考えれば、自ずと今後が見えてくるはずです。医療や介護が関わることで、一方では患者・住民の過剰依存からの社会的弱者を産み出している現状を素直に受け止め、本来の健康を実現するための役割を果たすために、パラダイムシフトを図ることが求められています。その変化が住民の自助共助を引き出し、患者力・住民力・地域力を育む原動力になるのです。

前日に院長はじめ病院の関係者の皆さんと懇談の場を持たせていただきましたが、熱い思いに溢れる意見交換の中で、安佐市民病院は、その方向に間違いなく進まれていることを実感しました。いずれ全国に先駆的な病院運営や地域づくり活動を、広く発信されると心から期待しております。

これからの診療報酬の流れは予測可能~ながさき地域医療連携部門連絡協議会研修会~

3月9日(金)18:30~、長崎県勤労福祉会館にて、長崎大学病院や医師会、特に地域連携に関わる看護師やMSWそして事務職員他200名近い県内の医療福祉関係者が集いました。今回のテーマは、「平成30年度診療報酬・介護報酬同時改定のポイント~特に地域医療連携部門関連について~」です。診療報酬改定の背景にある、医療ビジョンや地域包括ケアシステムの実現に向けた大きな制度変革とその方向性について、具体的な改正ポイントを上げながら、約90分間お話をさせていただきました。社会的弱者ケア重視から脱却して、社会的弱者をできるだけつくらない、その人らしさを継続できるための医療の在り方を、特に入退院支援(入院前から退院支援)やリハビリテーション、そして連携のための互いのアウトリーチの重要性などから、診療報酬が大きく見直されていることを強調いたしました。

今後この流れは当面変わることはないので、診療報酬改定を受けて追従するのではなく、むしろ今後の診療報酬改定を予測して、先取をしていくことが大切だと思います。長崎大学病院からは、全国の地域連携分野のリーダー的存在である川崎医療福祉支援センター副センター長や松本医療情報部副部長が参加され、看護部からも貞方部長をはじめ4人の副部長らも参加するといった、流石!長崎大のネットワークリーダーとしての強力さを感じさせていただきました。この診療報酬改定をチャンスに、今後も長崎大学病院が地域の模範となって、新しい体制づくりや人材育成に努めていただき、全国に発信していただくことを心から期待しています。

“商助”とは…地域包括ケア時代の近江八幡市のブランド発進~商助シンポジューム~

2月4日(日)13:30~、近江八幡市のひまわり会館で、これまで商助推進会議で検討してきた内容やモデル地域(島学区)での活動を踏まえて、商助のマインドや活動を地域に広げていくため、そのキックオフの位置づけで、冨士谷英正市長が口火を切って、市内の事業関係者や住民約100名の参加のもと開催されました。私は基調講演とシンポジュームのコーディネーターをさせていただきました。シンポジストには、森村敬子氏(東部地域包括支援センター長)、田中誠氏(中野電機商会社長)、大西實氏(島学区まちづくり協議会事務局長)の3名で、いずれも商助推進協議会のメンバーであり、その中でも代表する論客の方々です。コーディネーターの役割はいかに時間内に収めるかとなります(笑)
自助・共助(互助)・公助はよくご存知かと思います。自ら取り組む「自助」、地域や身近にいる人同士で支えあう「互助」、リスクを共有する仲間で支えあう「共助」、税によって支援を行う「公助」、それに加え、民間活力による支えあいの「商助」です。商助の推進とは、近江商人の三方よし…「売り手よし」「買い手よし」「世間よし」の精神に則り、企業や事業者が地域への貢献を通して、地域の発展あっての商売繁盛を意識し、商いが地域を助け、地域が商いを助けるしくみを、地域包括ケア時代と言われる、超高齢社会の生活体制の整備に活かしていくことです。新に登場した“商助”は、地域包括ケア時代を活き抜く大きな“起爆剤”“原動力”そしてけん引役を果たしてくれる第5の切り札だと受け止めています。
自助や互助が“助ける”という意味よりも、自分の持つ力、互いの持つ力を引きだすという点で意義深いように、商助も、商売の力を引き出すということが重要な考え方です。これまで取り組まれてきた、住民の自立促進や生きる意欲の向上、また互いの支え合いの強化による住民力や地域力の向上策が、地域の活性化に効果を表しており、今後近江八幡市では、商助の積極的な参画により、さらなる推進を計ろうというものです。むろん地域の商売人にとっても、地域密着型を意識して、地域に根づいた地域に信頼される関係を築いてこそ、大手の全国展開している企業や通信販売に対抗できる手立てだということも、お互いを近づける大きな要因です。当市で並行して動いている、“0次予防”の基盤づくりにおいても、商助の推進は、具体的かつ原動力の一つになると考えています。
森村敬子氏によれば、お困りごとで多く挙げられている内容は大きく3点に整理できるとこと。①人との接点が減ることによる寂しさ(孤立化) ②ゴミ出しなどちょっとした生活支援の手助け不足 ③病院や買い物などへの移動手段。これらに着目して、具体的には、事業者が宅配のついでに高齢者の生活の支援となるような手助け(ゴミ出しや電球交換など)をしたり、高齢者の集いの場所としてスペースを提供するなど、実際の事業活動以外に高齢者や地域の自立促進となるような行いをすることから始めようとするものです。今後は、企業側から地域の高齢者を技術面の教育などバックアップして、商助協力員として契約し、買い物支援や配達、また修理やいろいろな相談をサポートできるよう、共に進めていく予定です。また“商助”登録した企業は、地域への信頼の証となり、高齢者が訪問販売等の詐欺行為に巻き込まれないためにも効果を発揮すると思います。今後“商助”の考え方が、地域の企業や住民に広がることによって、さらに範囲も内容も大きく広がっていくことが期待できます。
“三方良し”の近江商人のポリシーが、現代によみがえることを、きっとご先祖さんたちは喜んでくれているに違いありません。そもそも「商う」の語源は、「秋、行う」だという説があります。昔、秋になると収穫した米を中心に、各地で物々交換の市が開かれました。この市が地域の生活を支える取り組みとして位置づいていました。このもともとの語源に則り、商いを通して、地域全体で支え合うことができるまちを目指し、今後当地のブランドとして、全国に発信されると心から期待しております。

ケースメソッドで人材育成の全国展開~日総研:大阪研修会~

2月25日(日)、大阪市本町の田村駒ビルで、日総研の全国ツアー 大阪研修会が開催されました。「多職種・多部門協働で入院前から取り組む退院支援およびケースメソッド体験」がテーマで、地域包括ケア時代のマネジメントするために、ケースメソッド的検討を現場に根づかせるファシリテーター養成を狙いとしたものです。

私が提唱している“MCCEプロセス”を物差しに、ケースメソッド的検討を通じて、M(ミッション)を明らかにして、その共有 C(コンセンサス)することが先決です。そしてその実現に向けたベクトルに、これまでの取組や資源を乗せることで協働 C(コラボレーション)を図り、患者や家族、関わっている方々の力を引き出す E(エンパワメント)を推進していくかが醍醐味です。課題解決に振り回され、仕事を抱え込み、せられ感覚の一丁上がり的な日々を送ることから脱却して、ぶれることなく、不安もなく、前を向いて取り組んでいきためにも、ケースメソッド的検討は大きな力になります。短い時間ですが、彼らファシリテータが、この研修会で終わることなく、現場で展開していくことを心から期待しています。これから、3/3(土)福岡、3/17(土)広島、3/24(土)札幌・・・と続きます。まだまだ申し込み可能です。皆さんの参加をお待ちしております。

長野県内に広がる地域包括ケア時代のマインド~伊那中央病院地域医療連携講演会~

2月24日(土)、まだいたるところに雪が残っている新潟駅、6:05発の始発列車に乗り、途中吹雪などまだまだ冬真っ盛りの地域を見ながら、高崎で乗り換え、長野からは高速バスに乗り継ぎ、11時過ぎに、南アルプスに囲まれた長野県伊那市内の会場、生涯学習センターホール(いなっせ6F)にたどり着きました。当会は、伊那市の中核病院である伊那中央病院が主催し、伊那市・箕輪市・南箕輪市、伊那医師会・歯科医師会・薬剤師会などが共催して、毎年一回開催されているとのことです。今回は住民をはじめ医療福祉関係者が200名余り参加されました。信州大学病院が開催した講演会をきっかけに、長野県内に同志が広がり、その方々のラブコールで、長野にうかがう機会が増えています。

講演テーマは定番ですが、「地域包括ケア時代 元気高齢者を育成支援する医療・介護そして地域」です。約90分にわたって、住民が自分らしい生き方・死に方を実現するために、どんなまちになればいいか? 連携は手段であり、何のために連携が必要なのか、みんなが目指すべきまちの姿を妄想し、その実現に向けて、互いにアウトリーチをかけるこことの大切さを伝えて参りました。伊那中央病院はこの地域において、まさに中核として、地域包括ケア時代をけん引する原動力です。地域行政や医師会(3師会)等がまちづくりとして協働できる体制づくりに果たす役割は大変大きいと思います。院長や副院長先生他幹部の方々の意気込みも直接聞かせていただきました。今後しっかりフォローしていきたいと思いました。

 

新潟大学病院の生活に戻すためのアウトリーチ~患者総合サポートセンター キックオフ!講演会~

2月23日(金)17:00~19:00、患者総合サポートセンター(2017年12月1日設置)の開設を記念したいわゆるキックオフ講演会が、新潟大学医科歯科病院において、院内外100名余りの保健医療福祉及び行政関係者の参加ものと開催されました。大学で共に地域連携・退院支援部門において取組んできた、そして今も新潟大学病院でその分野のリーダーとして活躍されている 鈴木一郎先生からの招聘です。新潟大学病院ではこれまで、地域保健医療推進部として退院支援と医療連携を運営されていましたが、今後は患者総合サポートセンターという名称に改組され、新たに3年前に開設した入退院センターと相談機能を統合的に扱う部署となったとのこと。愛媛大学病院の総合診療サポートセンターのマインドが全国に広がりつつあること、大変心強くうれしく思います。鈴木先生からは「入退院支援の部分については、周術期支援から重点的に取り組むこととし、麻酔科、薬剤部や歯科等と検討しながらできるところから走る、という体制構築を行っている。新しい部署に期待されるものも大きい。」と力強いお言葉がありました。概ね2時間余り、愛媛大学病院のTMSCの立ち上げや運営について、30年度の診療報酬改定と今後の方向性などをご紹介しながら、地域包括ケア時代の急性期病院 特に大学がその推進役となって地域で模範として活躍されることへ、心からエールを送って参りました。

また新潟市から、清水保健師や斎川MSWなど、全国に発信している我が同志も、上司や仲間を連れてわざわざ顔を出していいただきました。全国いろいろ回っていますが、このように各地域で知り合った仲間が駆けつけてくれるのは本当にうれしいことですね。

愛媛新聞社とのコラボレーション~宇和島経済研究会~

2月21日(水)12:00~、宇和島第一ホテルにおいて、宇和島経済研究会が開催されお招きいただきました。当地域は、私が20代半ばから30代半ばまで10年余りを過ごした第二の故郷でもあります。その当時とはずいぶん人は少ないものの、何ともノスタルジックな商店街を歩きながら会場に向かいました。当講演会は、愛媛県庁時代からの知人である玉井知子氏(愛媛新聞社  南予支社長)の依頼で、彼女が八幡浜勤務時代にも同様の会にうかがいました。友人というのはありがたいもので、私にいろいろな出会いの場をつくっていただきます。宇和島地域の経済を支える会社社長さんはじめリーダーの方々が50名余り参加されました。忙しい方々の集まりですので、昼食をしてその延長線で、リラックスしてお話を聞いていただくといった、いわゆるランチョンセミナー的な形式です。講演テーマは、「地域包括ケア時代 元気高齢者を育成支援する地域へ~やりたいことは上手くいく~」で、地域包括ケアと産業保健(メンタルヘルス)を混ぜたような内容です。医療福祉関係の方々はほとんどいらっしゃいませんでしたが、講演終了後の感想では、「すべての分野に通じる話だった」と、多くの方からご好評をいただきました。産業保健はもちろんですが、地域包括ケア時代は、保健医療福祉関係者に留まらず、あらゆる地域資源が参画する必要性があります。近江八幡市で進めている“商助”のように、元気高齢者の活躍を推進する、経済界のいわゆる“三方良し”の取組を心から期待するものです。