産業医面談の実際 ～公衆衛生のレジェンドからの発信～
――数々の相談事例から見えてきた現状と、これからの展開
これまで私は、産業医として数多くの職員との面談に関わってきました。
ストレスチェック後の高ストレス者面談、長時間労働者への面談、心身の不調を抱えながら働いている人への健康相談、休職を検討する人、復職を目指す人、そして、がんや心疾患などの治療と仕事との両立を考える人――。
相談内容は一人ひとり異なります。しかし、長年にわたって面談を重ねるなかで、共通して見えてきたものがあります。
今回は、これまでの産業医面談を振り返りながら、現場で何が起きているのか、私は面談で何を大切にしてきたのか、そして、今後の産業医面談をどのように発展させていきたいのかについて、整理してみたいと思います。
なお、ここで取り上げる内容は、これまでの経験をもとに個人や事業所が特定されないよう一般化したものです。
産業医面談は「判定の場」なのか
産業医面談というと、一般には、
「働けるのか、働けないのか」
「休職が必要なのか」
「復職を認めてよいのか」
といったことを判断する場として受け止められがちです。
もちろん、産業医には就業の可否や就業上の配慮について、医学的な立場から意見を述べる役割があります。安全に働くことが難しい状態であれば、休養を勧めることも必要です。運転、高所作業、夜勤、長時間労働、重い身体的負荷などについて、具体的な制限を示さなければならないこともあります。
しかし、私は産業医面談を、単なる「判定の場」にはしたくないと考えています。
大切なのは、病名をつけることでも、その人を職場から切り離すことでもありません。
その人がなぜ今、働きにくくなっているのか。どのような条件が整えば、もう一度、自分の力を発揮できるようになるのか。それを本人と一緒に考えることが、産業医面談の本来の役割ではないでしょうか。
面談室に持ち込まれる問題は、病気だけではない
面談のきっかけは、「眠れない」「気分が落ち込む」「会社に行こうとすると動悸がする」といった心身の症状であることが少なくありません。
しかし、丁寧に話を聴いていくと、その背景にはさまざまな問題が重なっています。
上司との関係、同僚との行き違い、本人の経験や能力と合わない配置、突然の異動、役割の曖昧さ、過度な責任、仕事量の増加、裁量の乏しさ、評価への不満、家庭の問題、将来への不安――。
本人の性格や考え方の癖が、仕事とのミスマッチを強めている場合もあります。一方で、職場側が本人の特性や体調を十分に理解しないまま、仕事を与え続けていることもあります。
つまり、産業医面談で見えてくるのは、単純な「個人の病気」ではありません。
その人の健康状態、仕事の内容、職場の人間関係、生活背景、本人の価値観などが複雑に絡み合った、「働きづらさ」そのものです。
だからこそ私は、「うつ病かどうか」「適応障害かどうか」という診断名だけで、問題を整理しないようにしています。
診断名は重要ですが、産業医としてさらに知りたいのは、
その人が職場のなかで、どのようにすればもう一度生き直せるのか
ということです。
まず、本人の話を聴く
産業医面談を受ける人のなかには、「会社は自分を辞めさせようとしているのではないか」「産業医も会社側の人間ではないか」と警戒している人もいます。
反対に、産業医が自分の希望をすべて会社に実現させてくれると期待している人もいます。
そのような場合でも、最初から本人の訴えを否定したり、正しさを争ったりすることは、あまり有効ではありません。
まず必要なのは、
「何が一番つらいのか」
「いつから状態が変化したのか」
「仕事のどの部分が負担になっているのか」
「本人はこれからどうしたいと考えているのか」
を、丁寧に聴くことです。
本人の話をそのまますべて事実として認定することと、本人がそのように感じていることを受け止めることは同じではありません。
産業医は、本人の思いを尊重しながらも、安全性、医学的妥当性、職場の実情を踏まえ、現実的な道筋を一緒に考える必要があります。
本人の希望だけで休職や復職、配置転換を決めることはできません。しかし、本人の希望を最初から無視してしまえば、支援関係そのものが成り立たなくなります。
その間をつなぐことが、産業医の重要な役割だと思っています。
「完全に治ってから」ではなく、持続可能な働き方を考える
休職や復職の相談では、「完全に治れば元の仕事に戻れる」という考え方に陥りがちです。
しかし、実際には、症状がすべてなくなることと、安定して働けることは必ずしも一致しません。
体調がある程度改善していても、元の職場環境や仕事の進め方が変わらなければ、再び不調を繰り返す可能性があります。反対に、症状が多少残っていても、業務量、勤務時間、責任、周囲の支援が適切に調整されれば、無理なく働けることもあります。
私が重視しているのは、「完全復活」よりも「持続可能性」です。
例えば、復職時には、
- 勤務時間を段階的に延ばす
- 残業や休日勤務を避ける
- 出張や運転業務を一時的に制限する
- 業務量や責任を軽減する
- 指示を具体的かつ明確にする
- 定期的な面談の機会を設ける
- 体調が悪化したときの相談先を決めておく
といった配慮を検討します。
ただし、配慮は一度決めれば終わりではありません。
本人の状態や仕事への適応を確認しながら、必要に応じて広げたり、縮小したりすることが重要です。
目指すのは、単に職場へ戻すことではありません。
その人が再び倒れることなく、自分なりの働き方を取り戻すことです。
主治医の診断書だけでは決められない
産業医面談では、主治医から「復職可能」「就業可能」と記載された診断書が提出されることがあります。
主治医の判断は、治療の経過を知るうえで非常に重要です。しかし、「医学的に症状が改善していること」と、「実際の職場で安全に業務を遂行できること」は、同じではありません。
主治医は患者の症状や治療経過を把握しています。一方、産業医は、本人がどのような仕事を担当し、どの程度の負荷や責任があり、職場にどのような危険があるかを確認します。
両者の視点を組み合わせることで、初めて現実的な就業判断ができます。
必要に応じて、本人の同意を得たうえで主治医に、
- 現在の症状と治療状況
- 就業可能な時期
- 避けるべき業務
- 勤務時間や休憩への配慮
- 通院継続の必要性
- 症状が悪化した場合の対応
などについて、具体的な情報を求めます。
主治医と産業医のどちらが正しいかという問題ではありません。それぞれの立場から得られる情報をつなぎ、本人にとって安全で現実的な働き方を考えることが大切です。
産業医意見を、実際の職場支援につなげる
どれほど丁寧に面談をしても、産業医の意見が職場で実行されなければ、本人の働き方は変わりません。
「無理をさせないようにしてください」
「業務上の配慮をお願いします」
という抽象的な表現だけでは、上司も人事担当者も、具体的に何をすればよいのか分からないことがあります。
そのため、産業医の意見は、できる限り具体的に示す必要があります。
例えば、
「当面1か月間は時間外労働を避ける」
「長距離運転や単独での危険作業には従事させない」
「責任の大きい判断業務は段階的に再開する」
「指示系統を一本化し、業務の優先順位を明確にする」
「2週間後に再面談し、配慮内容を見直す」
といった形です。
同時に、診断名や本人の私的な情報を必要以上に職場へ伝えないことも重要です。
職場が知る必要があるのは、病気の細かな内容ではなく、
安全に働くために、何ができて、何を避け、どのような支援が必要なのか
ということです。
保健師は、職場における重要な伴走者
産業医面談の前後を支えてくれるのが、保健師をはじめとする産業保健スタッフです。
産業医が限られた面談時間のなかで医学的・就業的な判断を担う一方、保健師は日常的な相談、体調確認、受診支援、上司や人事との調整などを継続して行います。
保健師は、単に産業医を補助する存在ではありません。
職員や職場の変化を日常的に捉え、健康課題を可視化し、個人支援と職場支援をつなぐ独立した専門職です。
産業医と保健師がそれぞれの専門性を発揮しながら連携することで、面談は「一度きりの相談」から「継続的な伴走支援」へと変わります。
さらに、上司、人事担当者、主治医、家族など、必要な人たちとの関係を整えることによって、本人を孤立させない支援が可能になります。
個人の不調から、職場の課題が見えてくる
産業医面談を続けていると、同じ部署や同じ職場から、似たような相談が繰り返されることがあります。
個人の問題として始まった相談の背景に、
- 業務の偏り
- 役割や責任の曖昧さ
- 上司のマネジメント上の問題
- 相談しにくい職場風土
- 慢性的な人員不足
- 異動や配置のあり方
- ハラスメントにつながりかねないコミュニケーション
など、組織共通の課題が隠れている場合があります。
もちろん、面談で得た個人情報を、そのまま職場へ伝えることはできません。
しかし、複数の面談から見えてきた共通課題を匿名化し、組織全体の改善へ還元することは可能です。
ストレスチェックについても同様です。
2016年に制度が始まって以降、私は数多くの高ストレス者面談を行ってきました。しかし、質問票の結果を確認し、受診勧奨や就業判定を行うだけでは、職場そのものはなかなか変わりません。
面談で聴き取った仕事の負担、役割、裁量、人間関係、上司の支援、職場風土、本人の強みや価値観などを丁寧に捉え、個人が特定されない形で組織改善につなげていく必要があります。
個人への面談は、職場の健康状態を知るための大切な入り口でもあるのです。
セルフケアを「自己責任」にしない
産業保健では、セルフケアの重要性がしばしば強調されます。
もちろん、自分の体調変化に気づき、休養を取り、必要なときに相談する力は大切です。
しかし、「自分の健康は自分で守りましょう」と伝えるだけでは、セルフケアが自己責任論になってしまいます。
相談したくても相談できない職場、休みたくても休めない業務体制、声を上げると評価が下がると感じる環境では、個人の努力だけで健康を守ることは困難です。
セルフケアを支えるためには、職場側にも「相談してよい」「立ち止まってよい」「働き方を調整してよい」と思える環境が必要です。
本人の力を引き出すことと、その力を発揮できる環境を整えることは、切り離すことができません。
これからの産業医面談
これからの産業医面談は、「問題のある人に対応する場」から、「働く人と職場の可能性を引き出す場」へ変わっていく必要があると考えています。
不調が深刻になってから呼ばれるのではなく、本人が少し働きづらさを感じた段階で相談できること。
休職するか、働き続けるかという二者択一ではなく、その間にある多様な働き方を一緒に探せること。
個人への対応で終わらず、面談から見えてきた課題を職場環境の改善や健康経営につなげること。
そして、産業医だけで抱えるのではなく、保健師、人事担当者、管理職、主治医などが、それぞれの役割を果たしながら支援の輪をつくること。
こうした積み重ねが、職員にとって働きやすく、組織にとっても持続可能な職場づくりにつながるのだと思います。
産業医は「縁と環境を整える」存在
産業医面談の目的は、病気を見つけることだけでも、休ませることだけでも、復職を許可することだけでもありません。
その人が本来持っている力を取り戻し、職場のなかで無理なく、自分らしく働き続けられるようにすること。
そのために、本人と職場、医療と仕事、上司と部下、個人の希望と組織の現実をつなぎ、必要な縁と環境を整えること。
それが、私の考える産業医の役割です。
一人の職員との面談は、一見すると小さな取り組みに見えるかもしれません。
しかし、その人の声を丁寧に聴き、必要な支援につなげ、そこから職場全体の課題を捉えていく。この繰り返しが、やがて組織の文化を変え、健康経営の基盤になっていきます。
これまで数多くの面談に関わってきた今、私は産業医面談を、単なる個別対応ではなく、人と職場をともに元気にしていくための出発点として捉え直しています。
これからも、一人ひとりの声に耳を傾けながら、その人が本来持っている力を発揮できるよう、縁と環境を整えていきたいと思います。