昨日、CLINIC magazine(令和2年7月号)が届きました。薬業・医療・健康情報総合出版社ドラッグマガジングループが出版している月刊誌です。2018年の4月号から、「地域包括ケア時代の語り部 櫃本真聿の“2025年への伝言”」を連載させていただいて、今回で第28回となりました。
きっかけは、池上恭子氏(株式会社クリニックマガジン編集局 編集部)との出会いでした。私の講演を聞いていただいたことをきっかけに、ブログ(櫃本真聿.COM)をフォローしていただいて、当雑誌への寄稿の依頼をいただきました。 池上さんからは、「ブログの延長線上で、気軽に思ったことを書いてください。」「字数制限はありますが、あまり気にせず、また2025年となっていますが(それでも長い?!)、いつまでも続く限りお願いします」と言われ、すっかりエンパワーされました。池上さんの強力なバックアップをいただきながら、まだまだ続けれそう!!と、楽しんで書かせていただいています。感謝・感謝!!
これまでのテーマと一部その“さわり”の部分を、以下に紹介しています。 読んでみたいというテーマがあればうれしいですが いかがでしょうか?
<2018年度>
4月 地域包括ケアと公衆衛生・・・医師法第1条には、医師の役割が「医師は医療および保健指導を掌ることによって公衆衛生の向上および増進に寄与し、もって国民の健康な生活を確保するものとする」と明記されています。医師だけでなく、歯科医師法・薬剤師法・保助看法など、医療関係者の大部分に、同様に明記されていることをご存じでしょうか? このところの診療報酬改定は、医療者の原点に返った大改革へ踏み入れたと私は受け止めています
5月 健康とは何か・・・「健康とは?」と尋ねられて、あなたは速やかに
かつ的確に答えられますか? 誰もが知る極めてポピュラーな言葉ですが、説明するとなるとあいまいであり、人それぞれ解釈が少なからず異なることがわかります。
6月 目前の課題に翻弄されない!~課題解決型から目的達成型へ~・・私は何かを始める時もしくは止める時、また悩んだり行き詰ったりした折は、必ず目的に返って考えるようにしています。「悩んでいるのは手段であっ
て、目的で悩んでいる人はいない。目的に立ち返ることができれば、必ず一歩踏み出せる」というのが、私のモットーだからです
7月 医療・介護は重要なインフラ・・・サスティナビリティが強調される中、果たして現実的に可能なのか─国が出した答えの1つが地域包括ケアシステムであり、それを手段ではなく理念に据えた大改革なのです。医療・介護費の抑制といった帳尻合わせではなく、少子高齢社会の日本の将来をどう創っていくか、社会保障制度の在り方を模索する、わが国の存亡をかけた一大チャレンジなのです。
8月 医療崩壊からの脱却を図るために・・・日本の状況しか知らないと、日本の医療体制が当たり前(常識)だと受け止められがちですが、海外からは、日本の病院は世界基準から大きくかけ離れているとみられています。その状況を“特徴”とみるか“格差”とみるか、一概に良し悪しは判断できませんが、医療にかかりやすい安心感が、一方で医療(制度)の限界を踏まえないまま、住民の過剰依存体質を導いてしまったことは否めないでしょう。
以下は項目だけで失礼いたします。
9月 全国行脚による布教 ?! 活動
10月 地域包括ケア時代の地域をつくる~目指すべきイメージを妄想する~
11月 生活に戻すための医療〜医療を生活資源に〜
12月 看護師のアイデンティティーを活か〜生活に戻すためのマネジメント〜
1月 その人らしい人生を支えるために〜 ACP(Advance Care Planning)の活用〜
2月 地域包括ケア時代の薬局・薬剤師との連携~地域の健康拠点づくり~
3月 住民の意識醸成へのかかわり~地域包括ケア時代を生き抜くために~
<2109年度>
4月 人生を切り替えるタイミング~医師こそ元気高齢者を目指せ!~
5月 リスク管理とマネジメント~ゴルフコーチとマネジメントについて考える~
6月 「ありがとう!」のキャッチボールから地域包括ケア時代をつくる
7月 高齢者をワクワクさせてよ!
8月 地域包括ケア時代の行政プラン~滋賀県基本構想①~
9月 地域包括ケア時代の行政プラン~滋賀県基本構想②~
10月 地域包括ケア時代の働き方改革~ドイツから学ぶ~
11月 アロマテラピーによるセルフケアの推進
12月 ハワイから地域包括ケアを考える
1月 地域包括ケアの1丁目1番地!~薬剤師が「認知症対策」をけん引する~
2月 地域包括ケア時代の健診を考える〜0次予防の勧め〜
3月 地域包括ケア時代の結核対策
<2020年度>
4月 私の活動の原点にある「何のため?」
5月 ケースメソッド的検討の勧め
6月 2020 年度診療報酬改定の基本方針から
7月 かかりつけ医・かかりつけ薬剤師による社会的処方~フレイル予防対策から~
今後の予定ですが 8月は「地域包括ケアシステムと緊急時の対策〜救急医療・災害対応等〜」を掲載する予定です。COVIT-19のお陰で、地域包括ケア時代の語り部としては、ますます全国発信していきたいことが膨らんできています。このブログやクリニックマガジン(もし目に触れることがあれば・・・)等 どうかよろしくお願いいたします。


2月15日(土)12:45~18:00、長崎大学医学部記念講堂および良順会館2F ボードインホールにおいて、日本医療マネジメント学会 第20回長崎支部学術集会(川崎浩二総会長)が開催され、16時からのシンポジュウムのシンポジストとしてお招きいただきました。今回の学術集会の会長が約20年来の友人であり同士である長崎大学病院地域医療連携センター長の川崎浩二先生からの声掛けでしたので、同じく仲間の浜松医科大学医学部附属病院の小林利彦先生と共に駆け付けた次第です。全体テーマが「病院と地域のネットワーク~その人らしい生活を実現するために~」でしたので、それを踏まえて、3人のシンポジストで、最初に沖縄県立中部病院の高山義浩先生から「病院に求められる地域包括ケアとの連携」について、2番目は私で「生活に戻すための医療 ~入院前から退院支援~」について、そして最後は、「地域を支える医療・介護・福祉関係者に期待される資質と行動」について、三者三葉それぞれ30分程度お話して、フロアとディスカッションいたしました。
当初、パワポを使ってお話しするつもりでしたが、結局舞台を明るくしていただき、出たとこ勝負の勢いで、会場からのエールというか声援をいただきながら、楽しく口演させていただきました。フロアからの質問も活発で、かかりつけ医として住民の生活を支え、在宅医療にも取組んでおられる先生方からも、急性期病院の特に医師の意識改革やアウトリーチへの積極的な参画など、連携強化への強い意見が出されました。また、川崎先生と同様、同志として長い付き合いとなる松本武浩先生(長崎大学病院医療情報部:准教授)とのやり取りも、熱く楽しくさせていただきました。








2月8日(土)14:00~17:00、三重県桑名市のNTNシティホール(3階大会議室)において、桑名市在宅医療・介護連携支援センター主催の令和元年度在宅医療・介護連携支援事業多職種研修会が開催され、講師としてお招きいただきました。平成24年4月に、東、西、南医療センターの3病院が、桑名市総合医療センターとして一本化され、さらに平成30年4月に新築した1つの病院(病床数400床:市川毅彦病院長)に集約されました。病院には地域医療センターを設置して、市川院長自身が併任し、他の医療機関との連携強化に取組んでおられます。






2月5日(水)13:00~17:00、草津市立市民交流プラザ 大会議室において、令和元年度 第 3 回「我がまちの地域包括ケア」を考える研修会が開催されました。当研修会の目的は、誰もが地域で自分らしく暮らし続け、老いを迎え、平穏に死を迎えることができる社会の実現に向けて日常生活圏域における地域包括ケアシステムの構築を図るため、市町担当者、各コーディーター(市町認知症地域支援推進員、市町生活支援コーディネーター、市町在宅医療・介護連携支援コーディネーター)が市町の地域の実情に応じた地域包括ケアシステムの深化に向けて、目指す姿を描き、多職種多機関と協働しながら計画的に推進できるよう支援することです。



2月1日(土)15:00~17:00、三重県紀北町の町民センターにおいて、紀北町自治会連合会の研修会が開催されました。昨年の6月28日に、紀北町役場職員全員を対象にお話しさせていただきましたが、今回は住民の代表である自治会の役員の皆さんに向けてのセミナーになります。これからの当町の地域コミュニティの在り方を考えていくために、テーマは「少子高齢化時代を活き抜く 目的志向型のまちづくり」で、住民のリーダーが、どのような街になればいいのかをイメージして、その実現に向けて、行政や関係機関と共に、主体的に取り組んでいただけるよう、熱弁させていただきました、ありがたいことに地元の自治会のリーダー30名に加えて議員さんなども参加され、空席がありませんでした。講演終了後、「共感した」「まだまだやりたいことをやっていきます」など、住民の力が響いてくる感想を、多くの方からいただきました。「いい話を聞いた」よりも「共感した」が、今後につながる一番のコメントです。




令和2年1月31日(金)15:00~、東京駒込の日本医師会館において、平成30・31年度の地域包括ケア推進委員会の最終会議が開催されました。各論部分はこれまで各委員から会議やメール等でいただいたご意見を反映させて、私の方から報告させていただきました。①本来行政が積極的に取り組むべきではあるが、医師会やかかりつけ医がサポートすることで推進され効果も期待できる。②特にケアマネージャーの質的向上や量的確保は重要課題となっている。ケアマネージャーの資格試験の合格者は減少しており、一方ケアマネを辞めて介護福祉士に変わるケースも増えている状況がみられる。給与面の改善だけでなく、ケアマネの研修体制の充実や働きやすい環境を整備し、適切な評価のもとで活躍できるような体制整備が求められる。③緩和ケアが終末期の消極的な医療として考えられていた状況は大きく変化し、今や緩和ケアは、がんに関わらずあらゆる疾病にも広がり、死に方の支援ではなく、その人らしい生き方を実現するために、積極的に活用されるようになった。専門病院や在宅医療専門機関だけが、緩和ケアに関与するのではなく、かかりつけ医など生活に寄り添う医療・介護者においても、緩和ケアを理解して積極的に関わっていくことで、在宅医療体制はさらに充実すると思われる。④少子高齢化社会が深刻化している今、産業に求められているのは生産性の向上と労働力の確保である。「働き方改革関連法」が施行されたことも追い風となり、「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても 大きな成果が期待できる」との基盤に立って、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践する「健康経営」が広がりつつある。医療費という経費の節減のみならず、生産性の向上、従業員の創造性の向上、企業イメージの向上等の効果、また企業におけるリスクマネジメントとしても重要である。⑤後期高齢者へのフレイル予防対策が今春から強化されるが、若い時からのセルフケア意識の向上が同時に推進されなければ、元気後者を育成支援する効果は期待しがたい。地域包括ケアの理念である「地域づくり」と同様に、産業保健の分野でも「快適な職場づくり」を推進することが、世代を超えた地域包括ケアシステムの深化につながる。産業医やかかりつけ医がリーダーシップを発揮して、若い時からのフレイル予防対策を推進していくことが求められる。などのご意見をいただきました。これらを踏まえて、修正や追加を行うことで、概ねご了承いただきました。



1月28日(火)13:30~、松山市内にある四国総合通信局において、職場のメンタルヘルスに関する研修会が開催されました。昨年に引き続き、講師として依頼がありました。最近は、メンタルヘルス関連も、スライド無しのぶっつけ口演が多くなり、今回も約90分、思いつくままお話をさせていただきました。やりたいことをやり通す気持ちの大切さや、今をこれまで(過去)の積み重ねの結果としてみるのではなく、未来のために今を活用する意識が重要であること、そして、互いに目的を共有して支え合うことで職場環境を{ONE TEAM}にしていくことなど、参加者の表情をうかがいながら、事例を挙げて、快適な職場づくりやセルフケアの重要性を伝えました。ハラスメントの話も加えて欲しいというリクエストでしたので、「こうすればハラスメントになる」といったルール解説ではなく、日常の信頼関係と互いの思いやりが、ハラスメントをなくす職場づくりにつながることを強調しました。最後まで皆さん熱心な眼差しを送っていただき、楽しくお話しることができました。